映画産業もパチンコ経営同様、なかなかに厳しい状況にあるようですね。

と、イキナリまずは大上段からコメントしましたが、例に漏れず根っこにあるのは価値観の多様化と選択肢の増加だとは思います。そして思うのですが、そのように論じてみたところで、古き良き昔のように『レジャーは映画』『休みはパチンコ』『野球は巨人』という価値観に戻るわけでもなく、映画業界人もパチンコ業界人もひたすらに生き残りをかけたサバイバルを行うのみという状況であります。

『なんとか生き残りのアイデアないでしょうか？』

※グラフは映画館業態の昨年対比売上。１００％を基本的に割り込んでいる様子が確認できます。

そこで重要なのはイノベーションであることはドラッカーを引き合いに出すまでもなく明らかです。そんな小難しい単語をつかわずとも、『発想の転換』で『ああその手があったか！』という目からうろこのアイデアを出すことが重要。そんな状況はこの２つの業界、一緒であります。

ワーナーマイカルが企業向けモデル開始

さて映画館産業ですが、この度日本経済新聞で『ワーナーマイカルが企業に映画館を貸しだす』というニュースが紹介されていました。具体的には、その大きなスクリーンを活かし、セミナーや講演に利用してもらい新しい収益源としよう！というものです。社内の勉強会などにとどまらず、株主総会などにも活用できるとのことで、これは『ああなるほど』というアイデアですね。

このモデルの分析

このモデルの分析は色々な方向からできると思いますが、私が分析する最も「なるほどポイント」は法人営業に目を向けたという点です。パチンコも映画もいわゆる『BtoC』モデルです。企業が個人にサービスを提供する、Business to custmer のモデル。現状のビジネスモデルをそのフレームワークで分けた時に『じゃあBtoB』モデルはどうなん？という発想が当然出てくるんですね。まったくなるほどです。

実は珍しくないモデルだった

考えてみればなかなかに当然の一手で、実は珍しくなく、例えばBtoCモデルの例をもう一つ上げるとフィットネスクラブ。これも個人向けモデルとおもいきや、オリンピックで記憶に新しい内村選手所属のコナミなんかは、個人むけの一方で、地元の大手法人やJRなどにもきっちり営業をかけて大口確保を行なっているんですね。つまり目端の利くところはすでに着手しているモデルだったということです。

パチンコ業界では？

じゃあ、パチンコで何ができるのか？という話で、これは許認可商売の我々、なんでもできる！という状況ではありませんが、それでも一歩を踏み出してみよう！という姿勢は必要だと思います。たとえば地元企業向けの『福利厚生』という切り口から何かアイデアは広げられないか？店内をパチンコをする場所以外にも「宣伝出来る場所」として地元企業に開放、広告代理店などと協力してアイデアを広げることができないか？色々出てくると思います。

実現が可能かどうか？は分かりませんし、「あーこれこれこんな理由でパチンコ業界では無理なんだよね」という結論ももっともかもしれません。しかし１００人に１人でも、何かインスパイアをうけて、何か小さなアイデアが花開いたら嬉しいな、と思い書かせていただきました。マルハンさんはオンラインホールの着手を行うなど、パチンコホールでも面白い動きが出てきています。ますます面白くなっていけばとても素敵ですね。

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